オンラインカジノで節税する5つの意外な方法とは？税金について徹底解説

みなさんはオンラインカジノをプレイするうえで税金が発生するのはご存じですか？

額によってはオンラインカジノをプレイするうえで税金を納めなければなりませんが、実はかなりの額を節税することができるのをご存じでしょうか？

今回はそのオンラインカジノの税金と節税の5つの方法について徹底解説します。

※日本国内からオンライカジノへの賭博行為は違法です。

オンラインカジノの税金は何所得？

節税方法を聞く前にまずはオンラインカジノの税が何所得に当たるのか確認しておきましょう。

オンラインカジノは所得税の中の一時所得に当たります。

所得税は実は下記の10種類に分類することができます。

このうち、オンラインカジノの利益は原則として「一時所得」に分類されるものです。

※場合によっては事業所得や雑所得に分類されますが一般的には「一時所得」と考えていてOKです。

ちなみに、競馬や競輪などで稼いだ利益も一時所得に分類されます。

 一時所得とは、営利を目的とする継続的行為から生じた所得以外の所得で、労務や役務の対価としての性質や資産の譲渡による対価としての性質を有しない一時の所得をいいます。

引用元：国税庁 | No.1490 一時所得

一時所得って何？計算方法や累進課税って？

オンラインカジノで稼いだ金額すべて一時所得と見なされるのではありません。

収入金額から、支出金額と控除額を差し引いた金額が一時所得となります。

一時所得の計算方法

具体的な一時所得の計算方法

一時所得　＝　収入金額　－　支出金額　－　特別控除額(最高50万円)

実際に課税対象になるのは、一時所得の半額なので、

一時所得の課税対象　＝　一時所得　×　2分の1

「収入金額＝出金額」「支出金額＝入金額」で計算する

収入金額はオンラインカジノからの出金額、支出金額はオンラインカジノへの入金額で考えればOKです。

「毎回のベット額を考慮すべき」という論調もありますがその必要はありません。

税務署が調べられるのは、あくまでも国内に主体がある会社つまりクレジットカード会社や銀行にしか照会ができないので、入金額と出金額をきっちり記録しておけばOKです。

なお、「支出金額」は銀行口座に出金した時点での額です。電子決済サービスに出金した額は考慮する必要はありません。

累進課税の制度とは？

実際に所得税を納めるその税率は累進課税なので利益額により大きく異なります。

またそこに住民税が一律10%加算されます。

獲得した利益額が大きくなればそ税率、税額も大きくなっていくことをしっかりと把握しておきましょう。

詳しい計算方法は下記リンクを参照してください。

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オンラインカジノで節税をする5つの方法とは？

節税は合法的な手法なので、決して脱税ではありません。

多くの著名人や規模の大きい会社も、こぞって節税対策により支払う税額を少なくするように努めています。

節税する方法①：オンラインカジノから出金しない

1つ目の方法が、オンラインカジノから出金しないということです。

オンラインカジノのウォレットに資金がある限りは、一時所得の計算式における「総収入金額」が増える心配もありません。

ただし、オンラインカジノの資金が不正に引き出されたという事件もあります。

それだけに、ずっと出金せずにウォレットに資金を留めておくのは、別のリスクを伴う可能性もあるのです。

節税する方法②：利益を再度入金し経費部分を大きくする

2つ目の方法は、利益を出金しても再度入金し経費部分を大きくするという方法です。

一時所得の対象金額は、出金額と入金額の差し引きにより算出されます。

例えば20万円を出金したら、一時所得の対象金額が20万円大きくなるということです。

しかし20万円出金して、その20万円をすぐに入金したとしましょう。

すると、一時所得金額は実質0円になります。このように、うまく入金をしていくことで、税額を抑え込んでいくことも可能です。

節税する方法③：電子決済のATM出金を利用する

3つ目の方法は、STICPAYやiWalletといった電子決済に出金し、そこからATMで引き出せば、銀行口座に所得の履歴が残りません。

すると出金の記録が残らないことになります。

STICPAYとiWalletは海外の会社が運営しているので、税務署が調査することもできません。

そのため、節税目的でSTICPAYとiWalletを利用しているプレイヤーも多いようです。

しかし、個人的にはあまりおすすめできません。

また、ATM出金して使いきれなかった分を口座に入金すると、別の形で記録が残ることにもなります。

少しリスクがついて回ってしまうのです。

節税する方法④：利益を仮想通貨ウォレットに出金

4つ目の方法は、仮想通貨ウォレットを利用することです。

出金に仮想通貨ウォレットを利用しているとオンラインカジノの勝利金は「雑所得」に分類されます。

最終的に銀行口座に着金するのは、仮想通貨からの送金という形になるためです。

仮想通貨で税金が発生するのは、銀行口座に着金してから。

仮想通貨を保有している限りにおいては、税金はかかりません。

そのため、一時的な資金の避難先として仮想通貨を使用するのも節税対策になります。なお、雑所得の場合は年間20万円以上を稼いだ場合に申告が必要になるので気を付けておきましょう。

節税する方法⑤：ゲーミングPCを購入するなど経費としての支出を増やす

最後5つ目の納税金額を減らす方法は、支出を増やすというやり方です。

オンラインカジノの収益がメインで生活をしている場合には、その所得が「事業所得」に分類される可能性があります。

また別の事業がある場合にも、オンラインカジノで稼いだ利益を使って何か投資することで、トータルの税額を抑え込むこともできます。

まとめ

今回はオンラインカジノの税金について、また節税方法について徹底解説してきました。

オンラインカジノをプレイしていて額が大きくなると納税をしなくてはなりませんが、少しでも利益を多くするためには節税は必須項目です。

是非今回紹介した5つを参考に楽しいオンラインカジノをプレイしてみてください！

※日本国内からオンライカジノへの賭博行為は違法です。