オンラインカジノの税金はバレるの？税金申告の必要性について徹底解説

2022年6月2日2023年6月12日

オンラインカジノの脱税はバレる可能性がある？

結論からいうと少額はオンラインカジノで脱税してもバレづらい状況にあります。

あくまで現状の話なので今後はどうなるかわかりません。

ですが、問題になる前に小額であっても申請すべきだと思います！

実際にオンラインカジノで稼いでいる人が行っている納税方法について、様々な方からお聞きした情報をもとに紹介したいと思います。参考にしていただけたら幸いです！

※日本からオンライカジノへの賭博行為は違法です。

日本の法律上、ギャンブルで課税されるタイミングは勝負に勝ったときです。

「よっしゃバカラで40万円勝ち！」と叫ぶと同時に税金が発生しています。

ただし、これはあくまで法律上の解釈となります。

パチンコや競馬などの日本でできるギャンブルは基本的に目に見えるような形で履歴が残ることはありません。

そのため、ほとんどの人は申告はせずにいる場合が多いでしょう。

しかし、オンラインカジノの場合はEウォレットから銀行に着金するため、証拠が残ってしまうのです！

ネット馬券を購入していたため、証拠が残っていました。

それによって証拠を押さえることができ、告発されているようです。

海外で運営されているオンラインカジノやecoPayzなどのEウォレットにある資金は、税務署は調査がしづらいということです。

ということは、税務署がお金の流れを把握できるのは日本の銀行に入金された時点での話になるのです。銀行に着金したお金が課税対象になるのです。

勝った300万円があったとしても、銀行に出金した金額が100万円であれば、100万円分の一時所得を申告すれば通るということになります。

ただし、今後も税務署が海外の資金の調査を行わないのかどうかはわかりません。

いまのところ、オンラインカジノで稼いだ金額を脱税して捕まったという例は見当たりません。

脱税事件が起きない理由としては

この二つが挙げられます。

小額なのであれば税務署も細かく確認しているわけではないので逐一告発されることは少ないのだと思われます。

オンラインカジノは海外のサイトの上、税務署も調査しにくいからこそ積極的に調査を行っていないのかもしれません。

上記で言った来たように小額では税務署が一人一人に対して調査を行いようなことはまず確率は低いと思われます。しかし、これは個人の見解なので参考にしてください！

税務署はもっと大きな金額を脱税している企業や個人を狙います。正確な額に関してはここで提起することはできません。

※脱税を推奨しているわけではありませんのでご注意を。

ただし、脱税で捕まる人は別件の調査から発覚することが多いのが事実です。

不動産や高級車を購入したときや、会社を経営されている人であれば急に売上が上がったときなどに目を向けられることがあります。

ギャンブルで儲かったことを自慢したくなる気持ちはわかりますが、周りの人に話すのは辞めたほうが良いかもしれませんね。

オンラインカジノはギャンブルなので、勝つ時もあれば負けるときもあります。

しっかり戦略を練って勝負するか、最強のツキでもない限りマイナスになることがほとんどでしょう。

法解釈というのは、税理士さんや各個人によって違います。

どこまでしっかり納税するのかは各個人の判断にお任せしますが、しっかりと申告することをお勧めします！

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